近年急速に進んだテレワーク導入に伴い、リモートアクセスツールを使用する自治体や企業が増えました。
このページでは、テレワークを導入した経緯や事例、導入したリモートアクセスツールの特徴などを業界別にご紹介します。
大企業をはじめ、中小企業にも働き方改革、BCP対策としてテレワーク導入が広がっています。会社規模や業種によって必要な機能が異なるため、自社ではどのようなリモートアクセスツールを導入すれば良いか、参考にしてみてください。
テレワーク導入率は高い金融機関・保険業。機密情報を取り扱うことも多いため、セキュリティの高さは最重要。複数のセキュリティ対策を組み合わせられる多要素認証に対応するリモートアクセスツールがおすすめです。
さまざまな部門がある製造業では、情報漏えい防止対策はもちろん、業務に対応できるスペックがあるリモートアクセスツール選びが重要。業務で使用するアプリケーションやCADの遠隔操作に対応するツールを選びましょう。
現場での作業も多い建設業では、外出先からの遠隔操作によって生産性の向上ができます。建設業でもCADの操作が可能なリモートアクセスツールが必要であるほか、顧客情報の管理や社員の労務管理ができるツールがおすすめです。
医療業界では現場での業務が多いため、テレワークが難しい業種のひとつ。医療機関でのリモートアクセスツール活用事例の主なものは、医事システムや電子カルテシステムのサポートやメンテナンスなど、ネットを使用しない閉域網での利用がメインです。
法務関連などの専門業でもテレワークが導入されています。顧客情報の守秘が重要な業界でのリモートアクセスツールは、個人のPCに情報を保存せず、作業のログが取得できる情報管理と管理機能があるツールを使用してトラブルのリスクを下げましょう。
働き方改革の推進により、自治体もテレワークの導入率は年々増加。住民の情報を守るセキュリティ対策のほか、働きやすさを重視した、使いやすいリモートアクセスツールが導入されています。
コロナ禍をきっかけにリモート授業の環境整備が推進された学校・教育機関では、生徒と教員のリアルタイムなコミュニケーションを実現するリモートアクセスツールが導入されています。
電話での現場状況の把握やトラブル対応に時間がかかっていた小売店や卸売業。迅速な状況把握のほか、安定したネットワーク環境を提供するリモートアクセスツールが求められています。
板前や調理師などの「職人」が多く働く飲食業の現場では、ITの操作に慣れていない人でも操作しやすい、高いユーザビリティを持つリモートアクセスツールが人気です。
運送・運輸業でも、リモートアクセスツールを導入する企業が増加しています。外出先からアクセスができ、離れた場所からも操作ができるので、業務の効率化を図れます。人材不足が課題の運送・運輸業では、リモートアクセスツールの導入によって、ほかの企業との差別化を図れます。
不動産会社は全国に拠点がある会社も多く、アクセスのしやすさや利便性の高さから、リモートアクセスツールの導入が進められています。テレワークに対応できれば出社の必要もなく、優秀な人材確保にも役立つでしょう。
導入事例を見ると、どの業種においても、使いやすさ、導入のしやすさ、セキュリィ対策が導入のポイントです。そのうえで、業界に必要な機能を備えたリモートアクセスツールを選びましょう。
本サイトでは、テレワークに適した「リモートデスクトップ方式」「VPN方式」「仮想デスクトップ(VDI)方式」の接続方式のそれぞれ特徴に加え、テレワーク導入のニーズ別におすすめのリモートアクセスツールを紹介しています。リモートアクセスツールをお探しの方は、ぜひ参考にしてください。
Selections
自宅や外出先でオフィス出勤時と同じアプリ、システムを利用でき、オフィスと同等の業務・セキュリティレベルを確保できる方式の
リモートアクセスツールの中から、企業が持つテレワークのニーズに特化したリモートアクセスツールを紹介します。
リモートアクセスツールを選ぶ際には、各方式の特徴を理解し、自社が重視するポイントに合うものを選びましょう。
それぞれ以下の条件で選定しています。(2023年6月6日調査時点)
・ISL Online…「リモートアクセスツール」で検索しヒットしたリモートデスクトップ方式ツールでお試しプランのある上位10社のうち機能が最も多く、セキュリティ対策としてSSL 256bit-AESを採用。
・Desktop VPN…「リモートアクセスツール VPN」で検索しヒットしたVPN方式ツールでお試しプランのある上位10社のうち機能が最も多く、セキュリティ対策としてRSA 1024 bitによるSSL暗号化技術を採用。
・LANSCOPE…「仮想デスクトップサービス」で検索しヒットした仮想デスクトップ(VDI)方式ツールでお試しプランのある上位10社のうち機能が最も多く、外部セキュリティ管理ツール等と連携が可能。